自己負担額に備える保険です。
基本保障
- 公的医療保険の給付対象となる入院や、外来で手術・放射線治療等を受けたとき、自己負担額に応じた給付金をお受け取りいただけます。
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診療報酬点数 |
支払限度額 通算360万円
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- ※契約の型は、公的医療保険制度における医療費の自己負担割合（1割～3割）に応じてご選択いただきます。
- ※支払限度の型は高額療養費制度における1か月あたりの医療費の自己負担限度額に応じてご選択いただきます。
- 入院治療給付金の支払われる入院をしたとき、入院治療一時給付金をお受け取りいただけます。
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1回の入院につき |
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- 保険期間中に入院治療一時給付金の支払われる入院がなかったとき、保険期間満了時に入院治療一時給付金と同額をお受け取りいただけます。
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保険期間満了時に |
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- ＊1日帰り入院とは入院日と退院日が同一の入院をいいます。支払対象の日帰り入院に該当するかどうかは入院基本料の支払有無などを参考にネオファースト生命が判断します。
- ＊2保険期間が終身の場合、入院治療無事故給付金はありません。
- ※「入院治療一時給付金および入院治療無事故給付金の不担保に関する特則」を適用することで、「入院治療一時給付金・入院治療無事故給付金」のないご契約もお選びいただけます。
所定の条件を満たした場合、入院直後に入院治療一時給付金をお受け取りいただけるサービスです。
オプション
- 先進医療による療養を受けたとき先進医療にかかる技術料と同額をお受け取りいただけます。
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先進医療にかかる技術料と同額 |
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支払対象となる先進医療は療養を受けた時点において、
- 1厚生労働大臣が定める先進医療技術であること
- 2先進医療技術ごとに定められた適応症(対象となる疾病・症状など)に対するものであること
- 3先進医療技術ごとに定められた施設基準に適合する医療機関で受けたものであること
のすべてを満たすものに限ります。したがって、医療行為・症状、医療機関などによって給付金をお受け取りいただけないことがあります。
(先進医療の最新の内容についてはこちらをご覧ください。）
特定の先進医療による療養（「重粒子線治療」または「陽子線治療」）をネオファースト生命所定の医療機関で受けられる場合に、お客さまの負担を一時的に軽減するサービスです。
- 所定のがん・急性心筋梗塞・脳卒中により所定の事由に該当したとき、以後の保険料のお払込みは不要となります。
| 疾病 | 所定の事由 |
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| がん |
初めて所定のがん（約款に定める悪性新生物（がん））と医師により診断確定されたとき
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| 急性心筋梗塞 |
初診日からその日を含めて30日以上、労働の制限を必要とする状態が継続したと医師によって診断されたとき |
| 脳卒中 |
初診日からその日を含めて30日以上、言語障害、運動失調などの他覚的な神経学的後遺症が継続したと医師によって診断されたとき |
- ※主契約の責任開始日からその日を含めて90日以内に診断確定されたがんについては、保険料の払込みは免除されません。この場合、90日経過後にがんと診断確定された場合でも90日以内に診断確定されたがんの再発・転移等と認められるときは、保険料の払込みは免除されません。
保険期間・保険料払込期間は、契約年齢が6歳～80歳の場合に10年、81歳～85歳の場合に終身となります。
| 契約年齢 | 6歳～80歳 | 81歳～85歳 |
|---|---|---|
| 保険期間・ 保険料払込期間 |
10年 | 終身 |
（契約年齢が6歳～80歳の場合）
健康状態にかかわらず、保険期間が満了したとき次のとおり自動更新されます。
- ご契約者から保険期間満了日の2か月前までに継続しない旨のお申し出がない限り、保険期間満了日の翌日に自動的に更新されます。
- 更新後の保険期間は10年となります。
- 更新後の保険期間満了日の翌日における被保険者の年齢が91歳以上のときは、更新後の保険期間を終身に変更して更新します。
- 更新後の保険料は、更新日現在の被保険者の年齢および保険料率によって計算します。したがって、更新後の保険料は、更新前の保険料と異なります。
- 更新後は、更新時の契約条項が適用されますが、給付金の支払限度などについては、更新前と更新後の保険期間は継続されたものとして取り扱います。
- 更新日にネオファースト生命がこの保険契約を取り扱っていない場合には、更新を取り扱わないか、その保険契約にかえて、所定の保険契約により更新とみなして取り扱うことがあります。
- 保険料払込免除となったご契約が更新となる場合、更新後についても保険料払込免除になります。
このページは2022年7月時点の商品の概要を説明したものであり、契約にかかるすべての事項を記載したものではありません。
給付金などのお支払いの対象とならない場合があります。
ご検討・お申込みにあたっては「商品パンフレット」「重要事項説明書（契約概要・注意喚起情報）」「ご契約のしおり・約款」など所定の資料を必ずお読みください。
