生命保険に加入すると、契約内容に応じて死亡や病気・ケガなどの際に保険金や給付金を受け取ることができます。また支払った保険料が所定の要件を満たす場合は、生命保険料控除の対象となり、所得税や住民税の負担が軽減されることがあります。これらはメリットと言えます。

その一方で、保険料が家計に負担になることもあるでしょう。また、あらかじめ受取額が決まっている貯蓄型の保険では、インフレの影響で満期金などの実質的な価値が下がる可能性があり、これらはデメリットと言えます。

ここからは、生命保険に加入するメリットとデメリットについて、解説します。

生命保険に加入することの主なメリットは、次のとおりです。
被保険者が死亡した、病気やケガをしたなどの場合に、保険金や給付金を受け取ることができるので、もしものときの経済的な負担に備えることができます。

貯蓄性のある終身保険や個人年金保険などに加入していれば、老後資金など将来必要になるお金を計画的に準備することができます。保険の種類によっては、支払った保険料が生命保険料控除の対象となり（控除額には上限あり）所得税や住民税の負担が軽減されます。

家族の生活費を稼いでいる人や、将来必要になる資金の準備方法に迷っている人は、生命保険の活用を検討してはいかがでしょうか。

生命保険にはメリットがありますが、加入前に知っておきたいデメリットもあります。主なデメリットは次のとおりです。
生命保険に加入すると、一定期間や一生涯にわたり保険料の支払いが必要となります。更新型の定期保険では更新時に保険料が上がる場合があります。

給付額が運用実績、積立利率、為替、配当などにより変動する商品もあります。生命保険は、契約時に保険金や給付金の額を決めて加入します。その後、インフレで物価が上昇すると、受け取る保険金の価値が相対的に下がる可能性があります。終身保険や養老保険など貯蓄性のある保険では、早期に解約をすると解約返戻金が払込保険料総額を下回り、元本割れする可能性があります。※

支払う保険料と保障内容を確認して、自分のライフプランに合う保険を選ぶことが重要です。

 ※本記事では、解約返戻金が払込保険料総額を下回ることを指しています。

どのようなライフステージにいるかで必要な保障内容が変わります。自分の収入、家族構成、将来必要となる支出などをもとに過不足のない保障を選択するのがポイントです。

図表　ライフステージⅼ検討したい保障の例

執筆者作成

例えば、万一のときの死亡保障額は、その後必要となる支出から、収入として見込める金額を引いて計算します。必要となる支出は、遺族の生活費や先進医療の技術料、葬儀代、住居費などの合計です。遺族年金や遺族の勤労収入などの今後見込める収入と、預貯金などの保有資産を差し引きます。

医療費については、窓口負担割合は年齢や所得によって異なり、原則1～3割です。さらに高額療養費制度により自己負担額には上限が設けられています。ただし、入院時の差額ベッド代や先進医療など公的保険の対象にならない費用もあります。それらを踏まえて医療保障額を検討します。

保障額を高く設定し過ぎると毎月の保険料が高くなり家計を圧迫する可能性がありますが、保障額が低すぎては備えとして不足します。適切なバランスを考えましょう。

生命保険を選ぶ際は、現在のライフステージや家族構成をもとに、加入目的を明確にし、必要な保障内容を検討することが重要です。
保障額は、もしものときに必要となる費用から、公的保障や貯蓄額などを差し引いて計算し、保障期間は目的に応じて終身型か定期型を選択します。

また、保険料は家計に無理のない範囲で、払込期間は将来の収支も考慮して判断しましょう。
さらに、ライフステージが変化したときは保障内容を見直せば過不足のない保障を維持することができるでしょう。

※この記事の情報は2026年6月時点