先進医療は、利用する機会が多い治療ではありません。しかし、いざ必要になったときには、技術料が高額になることがあるため、備え方を考えておくことが大切です。

先進医療特約は、どれも同じに見えやすい特約です。しかし、細かな部分で違いがあります。そのため、契約前に、保障内容と契約条件をしっかり確認しておきましょう。

最も確認しておきたいのは、通算の保障上限額です。「通算」とは、保険期間全体を通して受け取れる合計額のことです。

先進医療特約は、自己負担した技術料と同額を受け取れる商品が多いものの、無制限で保障されるわけではありません。たとえば通算2,000万円なら、複数回の治療で合計2,000万円の上限に達すると、その後は先進医療を受けても保障されません。

なお、先進医療特約でカバーされるのは、先進医療の技術料が中心です。診察費、検査費、入院費など、公的医療保険の対象となる部分の費用は、先進医療特約の保障対象外です。こうした費用については、公的医療保険制度や、主契約の医療保険やがん保険でどう備えるかをあわせて考えましょう。

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先進医療特約には、「更新型」と「終身型」があります。それぞれの特徴は次のようになります。

終身型は、基本的に契約時の保険料が変わらず、一生涯の保障を確保できます。一方、更新型は、契約時や更新時の年齢に応じて保険料が決まります。若いうちは保険料を抑えやすい反面、更新時に保険料が上がりやすい点に注意が必要です。

なお、主契約が終身医療保険や終身がん保険でも、先進医療特約だけは更新型という商品もあります。先進医療特約は、主契約に比べると保険料負担が小さいことが多いため、更新型か終身型かだけで保険を選ぶ必要性は高くありません。まずは主契約の保障内容や保険料を確認し、そのうえで先進医療特約の保障期間や更新時の取扱いも見ておきましょう。

先進医療特約を選ぶときは、「保険会社が医療機関へ直接支払うサービス」を利用できるかも確認しておきましょう。先進医療の技術料は高額になりやすく、保障があっても、いったん自分で立て替えるのが大変なことがあるためです。

一般的な流れでは、患者が先に費用を支払い、その後に保険会社へ給付金を請求します。一方、直接支払いサービスが利用できれば、保険会社が医療機関へ給付金を支払うため、一時的な費用負担を軽くできる場合があります。

ただし、直接支払いサービスは、どの病院でも使えるわけではありません。対象となる病院や治療、事前手続きの要否まで確認しておくと安心です。

複数の医療保険やがん保険に入っている場合は、先進医療特約を必要以上に付けていないか確認しましょう。同じような保障を複数持つと、保険料の負担が無駄に増えてしまう可能性があります。

通常、同じ保険会社内では、同一人物に複数の先進医療特約を付けることはできません。一方で、複数の保険会社で契約している場合は、保障の重複に自分で気づきにくいこともあります。
どの契約に先進医療特約を付けるか迷ったときは、「がん以外の先進医療も対象か」「直接支払いサービスがあるか」「先進医療一時金があるか」といった点を比べると判断しやすいでしょう。

先進医療に加えて、「患者申出療養」にかかる費用も保障対象に含まれているか確認しておくとよいでしょう。

患者申出療養とは、未承認薬などの保険適用外の治療について、患者の希望をもとに一定の手続きを行い、安全性や有効性を確認しつつ、できる限り身近な医療機関で受けられるようにする制度です。患者申出療養にかかる費用は原則として全額自己負担ですが、通常の診察・検査・投薬・入院料など、保険診療と共通する部分には公的医療保険が使えます。