がんになった場合、治療費の負担だけでなく、治療のため今まで通り働けなくなる可能性もあります。このような場合に幅広く対応できるよう、がんと診断された場合の一時金（診断給付金）を重視したがん保険が多くあります。一時金は、数十万円～数百万円程度で選択できる商品が一般的ですが、中には1,000万円程度の高額の契約が可能な商品もあります。 

がんの治療費には預貯金で対応することもできますので、必ずしもがん保険が必要というわけではありません。ただし、働き盛りで子どもや養うべき家族がいる方など、なるべく貯蓄を減らすことは避けたい方もいらっしゃるでしょう。 

民間の医療保険に加入していれば、がんによる入院や手術も給付金支払いの対象となりますが、特にがんに対しての備えを手厚くしたい場合には、がん保険やがん共済が選択肢となります。このような商品で、がんと診断された場合の一時金を高く設定すると保険料も高くなりますので、一時金は高ければ良いというわけではありません。必要な保障額と保険料のバランスを考慮して一時金をいくらにするかを決めるとよいでしょう。 

公的な医療保険制度でがん治療を受ける場合、治療の自己負担額は年齢によって異なり、1割～3割となります。治療費が高額になった場合には、自己負担額を一定額以下に抑える高額療養費制度もありますが、長期にわたる治療で負担が大きくなり生活への影響が出てくることも考えられます。また、差額ベッド代や先進医療など、公的医療保険制度の対象外の費用が膨らむ可能性もあります。このような場合に備えてがん保険に加入する際には、がんになったらどのくらいの医療費がかかるか、生活への影響がどの程度あるかを考慮して、プランを決めましょう。

がん保険のプランを検討するためには、がん治療の費用がどれくらいかかるのかを知っておく必要があります。ケースバイケースではありますが、全日本病院協会による医療費の調査によると、がんの種類別の入院費用は下表のとおりです。なお、下記の平均額は医療費の総額ですので医療機関窓口での負担額は所得や年齢により下記の1割から3割となります。

＜がんの部位別治療費＞

入院する場合には治療費そのもの以外に、さまざまな費用がかかります。例えば差額ベッド代は、個室の場合にのみかかると思われるかもしれませんが、2人～4人部屋でもかかる場合があります。厚生労働省の「主な選定療養に係る報告状況」によると、2023年7月1日時点の差額ベッド代の平均額は1日あたり6,714円でした。下表のように部屋の人数が少なければそれだけ差額ベッド代も高くなります。

＜差額ベッド代の平均額（2023年7月1日時点）＞

資料：厚生労働省「主な選定療養に係る報告状況」より執筆者作成

また、入院時の食事代は、平均的な家計における食費をもとに厚生労働大臣が定めた標準負担額である1食あたり490円となります。住民税非課税世帯や難病患者の方などは、下表のとおりです。他に、通院のための交通費、退院後の通院にかかる治療費、投薬代、入院時の雑費なども考慮しておく必要があります。

＜入院時の食事負担額＞

出典：全国健康保険協会ホームページ

生命保険文化センターの2022（令和4）年度「生活保障に関する調査」によると、民間の生命保険会社やＪＡ（農協）、県民共済・生協等で取り扱っている、がん保険・がん特約の加入率は39.1％とのことです。また、同調査による年代別、性別ごとのがん保険・がん特約の加入率は以下の通りとなっています。加入率のピークは、男女とも40代になっているのがわかります。

＜がん保険・がん特約の加入率＞

資料:（公財）生命保険文化センター「2022（令和４）年度「生活保障に関する調査」より執筆者作成

がんに備え、がん保険の一時金はなるべく多くしておきたいと考えるかもしれません。しかし、がんと診断された場合、1,000万円以上の一時金を受け取れる商品は多くはありません。自分ががんになったらいくら一時金が必要かを考え、備えたい金額を設定できる商品があるかどうかを確認しましょう。
年齢や性別が同じなら、受け取れる一時金を高額にすればするほど保険料は高くなります。ある保険会社のがん保険で、40歳男性の例で保険料をシミュレーションしてみた結果、がんと診断された場合の給付金を100万円とした場合の保険料は毎月約800円、同じ条件で1,000万円とした場合の保険料は毎月約8,000円となりました（いずれも契約から10年間のがんを保障する定期保険）。年齢が上がればさらに保険料の負担も大きくなりますので、一時金の金額をいくらにするかは、希望する一時金が本当に必要かどうか、また保険料とのバランスを考えて決めるようにしましょう。